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VMwareユーザ必見!第三者保守サービスでコスト削減と安心を両立

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  • 更新日
  • 公開日
  • 2024.12.27

 VMwareのライセンス体系変更により、多くの企業が運用コストの増加やシステム変更の課題に直面しています。こうした課題に対し、第三者保守サービスは有効な選択肢の一つです。本記事では、第三者保守サービスがどのようにシステムの安定稼働とコスト削減を実現するのかを解説します。

1. VMwareライセンス問題について

1-1. VMwareとは

 VMware社は仮想化技術の代表的な企業であり、同社が提供する製品も「VMware」という名称で広く知られています。VMware製品は、物理サーバのリソースを効率的に活用し、1台のサーバ上で複数の仮想マシンを稼動できます。主なメリットは以下の通りです。

  • コスト削減:物理サーバの台数を削減できるため、高額なハードウェアを用意する必要がありません。
  • 設置スペースの削減:サーバ台数が減少することで、データセンタやオフィス内のスペースを有効に活用できます。
  • 高い拡張性:仮想マシンの追加や削除が容易であるため、業務量の変化に柔軟かつ迅速に対応できます。

 

図1. 仮想化による物理マシンの削減

1-2. ライセンス体系の変化

 2023年11月にBroadcom社がVMware社を買収しました。その後、VMware製品のライセンス体系が大きく変更されました。変更は以下の3点です。

  • 永続ライセンスからサブスクリプションライセンスへの移行
  • 製品ラインアップの簡素化
  • CPU単位からコア単位へのライセンス料金体系の変更

永続ライセンスからサブスクリプションライセンスへの移行

 従来の永続ライセンスは、一度購入すれば追加費用無しで長期間利用できました。初期投資は必要となりますが、長期的にはコストを抑えられるライセンス体系でした。しかし、ライセンス体系が永続ライセンスからサブスクリプションライセンスに移行したことで、一定期間ごとにライセンス料を支払う必要が生じました。この変更により、長期的には総コストの増加が見込まれます。


図2. 永続ライセンスとサブスクリプションライセンスのコスト比較


 ただし、この変更が適用されるのは、メーカ保守を希望する場合に限られます。メーカ保守を希望しない場合、従来の永続ライセンスをそのまま使用できますが、サポートを受けることはできません。

 一方、新規でライセンスを購入する場合は、サブスクリプションライセンスでの購入が必須となります。また、ハードウェアの老朽化などで交換が必要になった場合、永続ライセンスの使用権を新しいハードウェアに移行することはできません。結果として、サブスクリプションライセンスへの移行が必要となります。

製品ラインアップの簡素化

 VMwareの製品ラインアップとして、vSphere、vCenter、vSAN、NSXなどがあります。これまでは、これらのツールを個別に購入できたため、必要な機能だけの導入が可能でした。しかし、Broadcom社によるVMware社の買収以降、これらのツールが統合されたパッケージで提供されるようになりました。この変更により、企業は必要としない機能も含めて購入せざるを得なくなり、結果としてコストが大幅に増加するケースが多発しています。

 

図3. 個別購入とパッケージ購入

CPU単位からコア単位へのライセンス料金体系の変更

 従来のVMwareライセンス料金は、物理サーバのCPU単位で課金されていました。1つの物理CPUに1ライセンスが必要という考え方であり、CPU内に搭載されるコア数は料金に影響しませんでした。そのため、高性能なマルチコアCPUを使用することが、コスト効率の良い運用方法でした。

 しかし、現在のライセンス料金体系では、CPUのコア数を基準に課金されるようになりました。この変更により、高性能なマルチコアCPUを使用する場合、ライセンスコストが従来よりも増加する可能性があります。また、1つの物理CPUにつき、最低でも16コア分のライセンス購入が必要になります。つまり、8コアのCPUを使用している場合、16コア分のライセンス購入が必要になるため、ライセンスコストの増加に繋がってしまいます。


図4. CPU単位の課金とコア単位の課金

2. コスト削減を可能にする第三者保守サービス

 これまでに紹介した問題点の解決策として、第三者保守サービスが注目されています。

 第三者保守サービスとは、製品のメーカではなく、独立した外部の企業が提供する保守サービスのことです。企業が使用するハードウェアの修理・交換やVMwareのQAサポートなどを行います。

 身近な例で言えば、スマートフォンを修理する際に正規のサービス窓口ではなく、街中の修理店を利用するようなイメージです。これらの修理店では正規の保証は受けられませんが、画面の修理やバッテリー交換などを低価格で提供してくれるため、コストを抑えたい人にとっては便利な選択肢です。

 同様に、第三者保守サービスは、メーカがサポートを終了した製品であっても対応可能な場合が多く、長期利用を希望する企業にとって重要な役割を果たしています。このように第三者保守サービスは企業に対し、コスト効率を保ちながら運用の安定性を確保するための手段を提供します。

 さらに、VMwareの第三者QAサポートを活用することで、既存の永続ライセンスを使い続けることが可能になります。これにより、サブスクリプション型の新しいライセンスモデルへの移行を回避し、運用コストを抑えながら既存の環境を維持できます。


図5. 第三者保守サービスのメリット

3. 当社が提供する第三者保守サービスについて

 前章では、第三者保守サービスの概要についてご紹介しました。本章では、当社がご提供する第三者保守サービスに焦点を当て、その特徴についてご紹介します。

ハードウェアの延長保守とソフトウェアの第三者サポート

 当社では、VMware製品の第三者QAサポートだけではなく、サーバ・ストレージ・ネットワーク機器といったハードウェアの延長保守サービスのご提供が可能です。つまり、ハードウェアとソフトウェアの両方を一括してサポートできます。これにより、お客様は複数の保守サービスプロバイダと契約する必要がなく、管理の手間とコストを削減できます。

幅広い機器への対応

 当社では、多様なメーカの機器に対応した第三者保守サービスを提供できます。主要メーカから希少機種まで幅広く対応できるため、VMwareが稼働する様々なハードウェアに対して高品質な第三者保守サービスを提供します。

充実した保守部材のストック

 主要メーカから希少機種まで、豊富な保守部材をストックしています。この部材調達力により、VMware環境で重要な役割を果たすハードウェアの迅速な障害対応が可能です。これにより、システムダウンタイムを最小限に抑えます。

24時間365日の障害対応体制

 ハードウェア保守においては、24時間365日の障害対応体制を整備しています。故障発生時には、技術者が迅速に現場に駆けつけ、必要なパーツの交換や修理を行います。この体制により、システムのダウンタイムを最小限に抑え、ビジネス継続性の確保に貢献します。

 一方、VMware製品のQAサポートにおいては、平日9時~17時半の時間内でサービスを提供しています。お電話やメールを通じた柔軟なサポートを提供しています。詳細な内容については、ぜひお問い合わせください。

4. まとめ

 VMwareのライセンス体系変更により、多くの企業が運用コストの増加や複雑化という課題に直面しています。このような課題に対し、当社が提供する第三者保守サービスは効果的な解決策です。VMwareライセンスを維持しながら、既存のIT環境を維持することで急激な変更を避けつつ、新しい環境への移行に向けた時間的余裕を提供します。また、ハードウェアとソフトウェアの一括対応や幅広い機器対応、迅速な障害対応体制などの特徴を活かし、お客様のビジネス継続性と運用効率の向上を支援します。

 VMwareライセンスについてお悩みの方は、ぜひご相談ください。

(執筆者:鈴木宏規、編集者:内田将之)

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